神経を抜かない 今現在最も難易度が高いCBCT併用顕微鏡虫歯治療 |
超高解像度マイクロCBCTと顕微鏡歯科治療
術者も患者も第三者も確認出来るということ
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全体 神経を抜かない顕微鏡虫歯治療 歯を抜かない根管治療 削らない抜かないラバーダム 歯周病顕微鏡歯科 顕微鏡歯科長期症例予後 咬み合わせ 審美的な補綴治療 顕微鏡など学会・研究会 滅菌保証 BD CI BA マイクロスコープで丁寧な診療 顕微鏡歯科東京オフィスご案内 next ideal office 顕微鏡歯科医のぼやき 顕微鏡歯科治療ガイドライン 東京脳神経咬合咀嚼摂食嚥下口腔リハ研究会 イリタニオフィス
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(→@mapはここ) 錦糸町駅前 錦糸町インター直ぐ 東京都墨田区江東橋4-26-9 錦糸町NKビル9階 【予約専用回線】 東京03-5638-7438 【院長緊急連絡】 BJカードに記載されている私直通のアドレス・携帯に連絡を下さい。可能な限り24時間対応致します。 《診療時間》 月曜日〜日曜日 (週1日不定休) 月〜金曜日 9:00am〜18:00pm 土曜日及び日曜日 9:00am〜16:00pm 不定期に平日に休診あり 《アクセス》(map) JR(総武線 横須賀線) 錦糸町駅南口すぐ 東京メトロ半蔵門線 「錦糸町駅」2番出口すぐ 駐車場 300〜600円/1h 〜Advanced Care Dental Office〜 【コンセプト】 当オフィスは本気で口腔の健康と歯を長くキレイに持たせたいと考える方のためのオフィスです。 従って同時並列診療のない完全予約制とプライバシーと感染予防策に特化した全個室診療としています。 そのために一日に診療する人数は1~5名とさせていただいております。 最新のテクノロジーを駆使し、現代歯科学で有効といわれる良い材料のみ使用しています。いわゆる低品質といわれる保険適応材料はそれしかない又はやむを得ない場合以外は選択しておりません。 原則90分~180分間診療でほぼ全て術野を見ながらの顕微鏡歯科治療を世界最高峰ドイツカールツァイス製歯科治療用顕微鏡を用いて行います。 当オフィスではいわゆる感覚と勘を頼りにする低倍率である拡大鏡(ルーペ)の治療、そして肉眼での治療はありません。 用いられる歯科材料は現代歯科学で最も有効とされている良い製品を用いています。補綴等を制作する歯科技工士は10年以上の臨床経験がある審美技工に特化した者に依頼しています。 アクセス 予約・場所はここ =東京職人歯医者= 専門 マイクロスコープ 顕微鏡歯科治療 歯内・根管治療 審美・咬合治療 口腔外科・麻酔 【経歴】 日本大学歯学部卒業 東京医科歯科大学 第一口腔外科専攻 顎関節治療部 インプラント治療部 医員 歯科麻酔科研修 国際デンタルアカデミー 全日制フェローシップ修了 BRONZE PRIZE UCLA EXTENSION FELLOW SHIP IN CLINICAL DENTISTRY 現在は予防と再治療のない治療を目指す専門医 【所属】 ・AMED /Academy of Microscope Enhanced Dentistry ・日本顕微鏡歯科学会 ・日本口腔顔面痛学会 【コンセプト】 自分が歯科医師に行う治療と同じ治療を提供させて頂きます。それにはお口に関しセミプロになって頂く必要があります。 歯科医師が医学的に最善と判断し診療を行う事は病気の理解と信頼関係が最も重要となってきます。 それが皆様を健康へと導くものと信じているからです。 オフィスは患者さんとのコミュニケーションを最も大切にしており十分なカウンセリングと丁寧で安全な診療を心がけております。 初診の方はミーティングルームでお話をうかがいその後の方針を決めていただきます。待合室から直接に治療椅子(治療椅子は手術台と一緒です)で話を聞き即座に治療に入ることはありません。 一人の患者様に独占・集中するため多少長めにお時間をいただきます。 オフィスはいわゆる「流す」・「回す」・「転がす」の同時並列診療や歯科衛生士や歯科助手の業務範囲を超えた不適切・違法な治療行為等・無資格診療は一切ありません。 ブログを全てをお読み頂ければ診療指針についてご理解頂けると思います。よろしくお願い致します。 ※ ご来院の際は、他の方と時間が重ならないよう電話での御予約をお願い致しております。 Advanced Care Dental Office 【診療科目】 すべてマイクロスコープを用いた顕微鏡歯科治療になります。 ・歯周治療 ・根管治療 (歯内療法) ・補綴治療 (審美・義歯) ・口腔外科 (外来レベルでの各外科処置、全身麻酔を要する外科処置は、連携する専門医のご紹介が可能です。) ・インプラント治療 (高度なケースを専門に承っております。普通の簡単なケースはご近所での受診をお勧めしています。) ・麻酔科 麻酔科研修を東京医科歯科大学時代に修習しております。歯の麻酔だけでなく、リラックスできる笑気鎮静法や無痛治療(静脈内鎮静法)を日常的に行っておりますのでご相談ください。 《臨床哲学》 一、原理・原則を知り、 常に最新の知識と技術を極めること 一、真面目・正直であること 一、親切であること 《office》(map) 東京都墨田区江東橋4-26-9 錦糸町NKビル9F 予約電話 03-5638-7438 月〜金 9:00〜17:30 オフィス イリタニオフィス 《診療時間》 月曜日〜日曜日 (週1日不定休) 月〜金曜日 9:00am〜18:00pm 土曜日及び日曜日 9:00am〜16:00pm 不定期に平日に休診あり 【院長緊急連絡】 24時間対応致します。 【電話】 03-5638-7438 ※初診の方は(月曜日~金曜日、9:30am〜5:00pm) 《アクセス》(map) JR(総武線 横須賀線) 錦糸町駅南口すぐ 東京メトロ半蔵門線 「錦糸町駅」2番出口すぐ 駐車場 300〜600円/1h Advanced Care Dental Office 記事ランキング
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2018年 07月 28日
超高解像度マイクロCBCTと顕微鏡歯科治療 術者も患者も第三者も確認出来るということ このCBCT画像を診たら神経を抜くまたは抜歯を提示する歯科医師がほとんどだろう。技術と知識と環境そして経験から導き出した治療方針は正しい。しかし神経を抜かず歯を救ってみるというチャレンジに挑む治療方針も正しい。何故ならば患者も強くそれを望んでるからである。診断は同じでも治療方針は大きく異なる。それは口腔を掌る歯科医師のそれぞれの判断、全て正しいのである。 CBCT検査からこの部分からアクセスをしていくこととした ラバーダム防湿を行う。 しばらくは経過観察となるが約半年違和感などの臨床症状はない。このような治療は多の臨床経験がある。このケースは長期に安定すると考えている。 歯科医療とは設備や医薬品があればいいという単純な問題ではない。そんなもは全ての歯科医が購入可能である。 最後はそれぞれの人間の信頼関係により治療方針が決定されその歯の予後に影響する。 そのために歯科医は常に環境を整え現代歯科医学の最高を常に学び習得しておかなければならない。それだけである。 【重要】保険のルールでは顕微鏡を用いることが法的に許されるのは大臼歯第4根管だけとなる。国はこのような使い方を敷いているのは歯を意図して殺しているのと同じ。国は過失責任が問われるのでは?保険歯科医は権威の命令により命令によりそれだけに限定し、大臼歯の根管治療以外は顕微鏡を使うことを事実上禁止している。保険歯科医に責任はない。 顕微鏡を持っているだけとなり保険歯科医師でもこのような治療ができるよう保険点数改定や制度改革を強く望みます。 東京マイクロスコープ顕微鏡歯科治療 .
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by advanced-care
| 2018-07-28 10:52
| 神経を抜かない顕微鏡虫歯治療
2018年 06月 18日
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by advanced-care
| 2018-06-18 06:24
| 歯を抜かない根管治療
2018年 06月 17日
3DX MULTI - IMAGE MICRO CT FPD8 #
by advanced-care
| 2018-06-17 11:47
| 歯を抜かない根管治療
2018年 06月 15日
第60回日本老年医学会 2018年6月15日 第2日目 19)08時30分~09時00分 教育講演9 座長:江藤 文夫( 国立障害者リハビリテーションセンター ) 教9. ロコモティブシンドローム(ロコモ:運動器症候群)の今後の展開 星野 雄一 栃木県立リハビリテーションセンター理事長、自治医科大学整形外科名誉教授 要介護3大原因の一つである運動器障害への対策としてロコモが我が国で創設・提唱され(平成19年),「健康日本21(第2次)」政策の柱となっている.その認知度は平成24年17%から平成29年46%に上昇してきているが,最終目標は健康日本21(第2次)が終了する平成35年春80%であり,全国で懸命な啓発活動が展開されている.また,国民が簡便にかつ安全に自分でロコモの有無や程度を評価できる方法として,3種のロコモ度テストが開発・公表されている.ロコモの多くは加齢により運動機能の低下した高齢者であるが,その予備軍といえる者が50歳以下の青壮年にも10~30%程度存在することが判明している.更には平成28年から開始された小中学校での運動器健診でも,関節可動域やバランス能力の低下した群が10%以上存在すると報告されている. つまり,血圧や血糖値等と同じように自分のロコモ度を子どもや青壮年の時期から評価・認識し,対策としてロコトレ等の適度な運動習慣を取り入れるというアプローチが肝要と考える. 20)09時00分~09時30分 教育講演10 座長:下門 顕太郎( 東京医科歯科大学名誉教授/東京ミッドタウンクリニック ) 教10. 医療介護システムの可視化とまちづくり:データ活用と産官学連携イノベーション 今中 雄一 京都大学大学院医学研究科医療経済学分野教授1、京都大学超高齢社会デザイン価値創造ユニットユニット長 超高齢社会の進展において,限られた財源・資源のもと,健康医療介護システムの大変革が迫られている.そのためには,病院レベルでの可視化に加え,人々の生活基盤である「地域レベル」の医療介護のパフォーマンス(質,効率,公正)や健康状態を計測し可視化することが必須である.見えないままでは,これからの変革のマネジメントは不可能である. サイバー空間と現実空間を高度に融合させたシステムにより,経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会,Society5.0が国策となる中,個々のケアやハードな技術のみに囚われることなく,大規模・多源的データを活用して健康医療介護の「社会システム」の実態を把握し,産官学連携し「社会的協働」をもってよりよいシステムを作り上げていく必要がある.地域の健康医療介護システムについて,質,効率,公正性をデータで可視化し,再設計とその実現につなげていく道筋を,分析やアクションの実例をもとに議論したい. 21)09時30分~10時00分 教育講演11 座長:中村 重信( 洛和会京都新薬開発支援センター/広島大学名誉教授 ) 教11. 高齢者の排尿障害:夜間頻尿の病態と治療 後藤 百万 名古屋大学大学院医学系研究科泌尿器科学 高齢者の約8割が何らかの排尿障害を有するが,夜間頻尿は特に罹患率が高く,生活の質を障害する.下部尿路症状に関する疫学調査では夜間頻尿は約4,500万人と報告されている.病態は多岐にわたるが,大きく多尿,夜間多尿,夜間1回排尿量の減少に分けられる.多尿の病因として糖尿病,尿崩症,心因性多飲,夜間多尿の病因として,うっ血性心不全,腎不全,高血圧,閉塞性睡眠時無呼吸症候群,ADH分泌の日内変動消失,水分の夜間多量摂取など,夜間1回排尿量減少の病因として,睡眠障害,膀胱容量の減少(過活動膀胱,多量の残尿,下部尿路閉塞,下部尿路の局所病変,加齢など)が考えられ,夜間頻尿の病態には下部尿路のみならず全身的要因が関与する.したがって,夜間頻尿の診療においては,病態に基づく治療が必要となり,薬物治療に加えて行動療法や生活指導の役割も重要となる.本発表では,夜間頻尿の治療について下部尿路機能障害の治療を中心に述べる. 22)10時00分~10時30分 教育講演12 座長:三木 哲郎( 阪和第一泉北病院認知症疾患センターセンター長/愛媛大学名誉教授 ) 教12. 超高齢者外科治療のリスクと影響 斎藤 拓朗 福島県立医科大学会津医療センター外科学講座 高齢者では術前から複数の慢性疾患を有する場合が多い.手術に伴うリスク評価では,フレイル,サルコペニアなどに留意し,社会的背景も考慮した高齢者総合的機能評価を実施する.フレイル,サルコペニアは栄養障害と密接な関係にあり,術後合併症回避の観点から術前および術後における適切な栄養管理とリハビリテーションを要する.急速に普及しつつある鏡視下手術は高齢者に対する手術侵襲軽減に寄与するとする報告がある.また術後回復力強化プログラム(ERAS)は,高齢者を対象とした研究でも一定の成果を認めている.術後せん妄は多くの高齢者にみられ制御に難渋する合併症である.せん妄の治療には,まず原因の除去と環境調整を行い,適切な評価ツールにより鎮静レベルを評価しつつ薬物療法を併用する.周術期感染症管理では栄養状態の維持・改善につとめる.高齢者では感染のリスクが高いことを念頭におき,手術侵襲に応じた抗菌薬の選択と投与期間を設定する. 23)10時30分~11時00分 教育講演13 座長:久米 典昭( 神戸学院大学薬学部臨床薬学部門 ) 教13. 齢をとってもキズは必ず治る―褥瘡,難治性皮膚潰瘍の予防と管理― 鈴木 茂彦 浜松労災病院病院長1、京都大学名誉教授(形成外科学) 齢をとるとキズは治りにくくなると思い込んでいる方が多いです.しかし私たちは高齢者の皮膚にも多能性幹細胞は小児と変わらなく分布していることを見出しています.(Yoshikawa K, Suzuki S et al:multipotent stem cells are effectively collected from adult human cheek skin. Biochem Biophys Res Commun. 431:104, 2013.)実際に高齢者の外科手術は普通に行われており手術創が治らないことはありません.しかし,現実に褥瘡や難治性潰瘍が高齢者に多いのは事実です.この理由の1つは患者側,医療側双方に高齢者のキズは治りにくいので仕方ないという諦めがあると思います.キズが治らず悪化するのには何か原因があります. 人為的なミスを除けば,最初から進行した褥瘡や難治性皮膚潰瘍が生じることはありません.初期の段階で発見し難治化する前に対応することで予防できます.万一進行した状況から治療にあたらざるを得なくなっても適切に治療すれば必ず治ります.このような観点から,褥瘡,難治性皮膚潰瘍の予防と管理を述べます. 24)11時00分~12時00分 倫理講習会【録画放映】 治療との誤解―臨床試験に参加する患者の心理― 25)12時10分~13時00分 ランチョンセミナー7 共催 武田薬品工業株式会社 座長:浅原 哲子( 独立行政法人国立病院機構京都医療センター内分泌代謝高血圧研究部 ) ラ7. 超高齢社会に対応した糖尿病治療:現状と課題 矢部 大介 関西電力医学研究所/京都大学大学院医学研究科 超高齢社会を迎え,わが国では65歳以上の糖尿病患者が実に全体の7割にも達し,糖尿病治療において大きなパラダイムシフトが生じている.そのひとつとして低血糖の問題が挙げられる.重症低血糖は,糖尿病による血管合併症の発症や進展を促進するばかりか,認知症発症リスクを倍加させることも報告されている.特に認知症はひとたび発症すると服薬管理を難しくすることから,さらに重症低血糖をきたし悪循環に陥る可能性がある.このような背景から,高齢者糖尿病においては,重症低血糖を回避すべく,年齢や身体機能,認知機能を勘案して個々の患者に適したHbA1c目標値を設定し,糖尿病治療薬を選択する必要がある.もうひとつの問題として,サルコペニアの問題が喫緊の課題である.糖尿病患者は,インスリン作用不足からもともと骨格筋合成能が低く,同世代の高齢者よりも深刻な事態に陥りやすいばかりか,若年者でも筋量や筋力の低下が示されており,将来のサルコペニア予防のため,早期から適切な食事・運動療法を実践することがきわめて重要である.本講演では,高齢者糖尿病の現状を振り返りつつ,その対策として現在実施可能な方略と今後,検討を要する事項について皆さんと議論したい. 25)13時00分~14時00分 特別講演2 座長:北 徹( 一般財団法人神戸在宅医療・介護推進財団理事長 ) 特2. iPS細胞研究の現状と医療応用に向けた取り組み 山中 伸弥 京都大学iPS細胞研究所 人工多能性幹細胞(induced pluripotent stem cell;iPS細胞)は,ほぼ無限に増殖でき,体の全ての組織や臓器の細胞に分化できる能力,すなわち多分化能を備える細胞である.iPS細胞は遺伝的背景の明らかな個人の体細胞から樹立が可能であるため,細胞移植治療や,様々な疾患の病態解明,創薬応用などの幅広い医療分野への貢献が期待されている. 2014年には,理化学研究所の高橋政代博士らのグループにより,加齢黄斑変性の患者自身のiPS細胞から作った網膜色素上皮細胞のシートを移植する,世界初のiPS細胞を使った臨床研究が実施された.将来の細胞移植医療において,臨床用として品質の保証されたiPS細胞を迅速に提供できるよう,我々は再生医療用iPS細胞ストック作製プロジェクトを進めている.日本人で高頻度に見られるHLAハプロタイプをホモ接合体として持つドナー由来の臨床用iPS細胞株を予め樹立しておくことで,多くの患者に対応可能な,移植時の免疫拒絶反応を起こしにくいiPS細胞を提供することが可能となる.2015年8月より医療機関や企業への配布を開始しており,2017年3月には,このストックを用いた加齢黄斑変性の患者に対する他家移植が開始された.現在,予定された実施例数を達成し,経過観察中である.その他,iPS細胞由来血小板を用いた輸血治療やiPS細胞由来ドーパミン産生神経細胞を用いたパーキンソン病の治療など,iPS細胞を使った臨床研究が実施される日も視野に入りつつある. 創薬応用においては,我々は,筋委縮性側索硬化症(ALS)等をはじめ,患者から樹立した疾患特異的iPS細胞を用いて病態モデルを構築することに成功している.この病態モデルを用いた効果的な創薬スクリーニングを進めており,最近の成果として,ALSやアルツハイマー病に対する候補化合物を見出したことを報告した.また,異所性骨化を特徴とする進行性骨化性線維異形成症(FOP)という稀少難病に対する既存薬の医師主導治験を2017年9月より開始している.さらに,病態を事前に把握し適切な治療を提供する「個別化医療」,「先制医療」,既存医薬品のドラッグ・リポジショニングなど,臨床戦略や創薬研究においてもiPS細胞技術の医療応用が期待できる. ヒトiPS細胞の発見から10年が経ち,世界中の多くの研究者により研究が進められ,臨床応用に向けた技術開発も加速的に進化している.患者さんに1日も早く革新的治療オプションを提供し,国民の健康寿命を延ばすために,iPS細胞研究をさらに発展させたい. 26)14時00分~16時00分 シンポジウム15 【倫理委員会企画】地域連携におけるアドバンス・ケア・プランニング(ACP) 座長:片山 陽子( 香川県立保健医療大学保健医療学部看護学科在宅看護学 ) 三浦 久幸( 国立長寿医療研究センター在宅連携医療部 ) S15. 座長のことば 本倫理委員会企画は,毎年,超高齢者社会における臨床倫理的な課題についての検討の場として開催されてきました.2年前よりはアドバンス・ケア・プランニング(ACP)を特に中心課題として,ACPに関する国の活動やその実践例を取り上げてきました.このACPの考え方は国内で急速に広がっており,日本医師会の生命倫理懇談会答申や厚生労働省の人生の最終段階における医療の決定プロセスガイドライン改訂版に記載され,H30年度の診療報酬改訂にも反映されることになりました.昨年度のシンポジウムで残った課題としては,本人の意向を尊重して実践に活かすためには,ACPの地域連携が必要ではないか,ということでした.このため,今回,ACP連携をテーマとして,病院,医師会,市民等さまざまな連携の実践例の報告の後,最後にACPやエンドオブライフ・ケアに関する国内外のエビデンスを提示いただき,ACP連携のあるべき姿を討論する場として企画しました.当学会及び倫理委員会は現在,超高齢社会における臨床倫理に関連した活動の国のリーダー的役割が求められています.本シンポジウムにおいて有意義な議論が展開されるよう,是非,多くの方のご出席をお願いいたします. 27)S15-1. 急性期病院を中心としたACPと地域連携~病院から地域へ,地域から病院へ 會津 恵司 春日井市民病院がん相談支援センター部長 【はじめに】急性期病院ではこれまで終末期の病状説明や方針の決定は主治医を中心に行っていたが,相談開始が遅くなる傾向にあり,また相談を支える体制もなく,本人の意向を尊重した意思決定支援は十分とは言えなかった.また地域の医療・介護ケアの従事者へ患者の思いをつなぎ伝えることもないのが現実であった. 【目的】急性期病院においてアドバンス・ケア・プランニング(ACP)を行う体制を整備し,その地域連携を図る. 【方法】当院は厚生労働省の平成27年度人生の最終段階における医療体制整備事業の実施施設に選定され,事業の研修会に参加した医師,看護師,臨床心理士の6名によるエンドオブライフ(EOL)ケアチームが中心となって「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」に沿った相談体制を整備した.平成28年度以降は当院が研修会を主催し,院内と地域の相談員の育成を行いACPの地域連携を推進した. 【結果】事業では平成27年9月から平成28年2月までに48名(末期がん27例)に相談支援を行った.平均の面談回数,平均時間は3.1回,28.9分であった.事前指示書は17例(35.4%)が作成した.地域へ移行した25例全例で相談内容(EOLケアサマリー)を移行先へつなぐことができた.当院で行うACP相談員の研修は研修会とフォローアップ研修会,成果報告会で構成され,平成28,29年度それぞれ36名,54名が参加した.成果報告会ではそれぞれの部署,施設や事業所でのACPの取り組みや連携をポスター発表し,本人の意向を尊重した人生の最終段階における医療の実践を共有できた. 【まとめ】急性期病院と地域の医療・介護ケアの従事者によるACPの地域連携は今後ますます必要とされることが想定される.当院と地域の取り組みについて報告する. 28)S15-2. 安芸地区医師会を中心としたACP連携 ―在宅ケア文化醸成事業としてのACP― 白川 敏夫 一般社団法人安芸地区医師会会長 当会の「地域包括ケアシステムの構築」活動は,多職種連携推進事業と地域ケア文化醸成事業の2本柱で推進してきた.ACPは後者の主要事業に位置付けている.ACP普及事業は,自宅への退院支援と見取りを含む在宅医療の普及のための活動として,独自性の高い他の諸事業と並行して展開している. 広島県地域保健対策協議会が作成したACPの普及に向けてのガイド書「ACPの手引き」,「私の心づもり」,そしてACPの実践をイメージ化した「DVD」を,ACPの普及活動に活用した. 2014年から現在までのACP普及活動は,地域住民向けが17会場で計672名に,多職種向けは14会場で計535名に実施した.研修会・講演会は原則,まずACPを説明し,ここでACPに対する第一印象のアンケート調査(1)を行い回収した.次いで,グループワーク形式で各テーブルにファシリテーターを配置して,仮の「私の心づもり」を作成した.ここで仮の「私の心づもり」作成後の感想を問うアンケート調査(2)を行って回収した.アンケート結果は,どの会場でも地域住民,多職種ともに「ACPをどう思うか」,「私の心づもりを作成してみてどう感じたか」などの問いに対して,90%台後半がACPを肯定的に受け止めていた. ACPの認知度は浸透してきたが,現実に「私の心づもり」を作成した事例は限定的であり課題になっている.今後は,かかりつけ医が中心になってACP実践事例を一つ一つ積み重ねる必要がある. 29)S15-3. 地域におけるアドバンス・ケア・プランニング啓発のあり方 蔵本 浩一 亀田総合病院疼痛緩和ケア科・地域医療連携室 近年,医療者の間でアドバンス・ケア・プランニング(以下ACP)への関心が高まっている.しかし一般市民が医療者と共にACPに取り組む機会は乏しく,ACPに関心を持つ医療者も「自分ごと」としてこれに取り組む人は少ない傾向にある. 我々は,2013年から当院の診療圏である千葉県南房総地域において,医療・介護・福祉職や大学生を含む地域住民を対象にACPワークショップ(以下WS)を開始した.WSでは,①事前準備の必要性と代理決定に付随する困難さの自覚,②自己の価値観の確認と対話の2つをテーマに設定し,グループワークを通じてACPへの主体性や準備性を段階的に高めることを目標としている.参加者は対話の中で価値観の多様性を実感し,時には自己の価値の揺らぎ・変容をも経験する.また,活動の過程で,我々医療者も「自分ごと」としてACPを考える意義を実感するとともに,多様性,個別性に配慮した啓発活動の重要性を強く感じるようになった.これまでWSに参加した行政や介護福祉事業所の職員からは,この活動に主体的に関わりたいとの声が聞かれており,その輪は広がりをみせている. この活動が個人や地域にどのような影響をもたらすかはわかっておらず,中・長期的な視点を含めて検証していく必要がある.地域住民との対話を継続しながら,全ての成人を対象としたACP啓発のあり方を共に考え,柔軟に対応できる仕組みを構築していきたい. 30)S15-4. 非がん疾患のエンドオブライフ・ケア:系統的レビューから 山口 泰弘 東京大学医学部附属病院老年病科 我々は,非がん疾患のエンドオブライフ・ケアに関する系統的レビューを実施したので,その結果の一部を報告する.系統的レビューに先立ち,重要臨床課題として,1;エンドオブライフの定義,2から4;各非がん疾患(認知症,臓器不全,神経変性疾患など)の苦痛症状にどのようなものがあるか,どのような評価法があるか,薬物療法あるいは非薬物療法は有効か,5から7;非がん疾患において倫理的課題にどのようなものがあるか,予後予測指標にどのようなものがあるか,アドバンスケアプラニング(ACP)は推奨されるか,8;多職種協同介入は有効か,9;輸液や人工栄養などの差し控えは推奨されるか,を設定した.各非がん疾患の末期において,疼痛や呼吸困難,不安・興奮・混乱が共通してみられ,呼吸困難に対するオピオイドの有効性については一定のエビンデンスがみられた.しかし,エンドオブライフにおける他の症状や他の薬物療法に関するエビデンスはほとんど得られなかった.一方,無作為化比較試験も含めた比較的強いエビデンスを有した介入は,多職種連携からなる緩和ケアチーム導入とACPの実施であった.ACPについては,対象者の死までおえている研究はいまだ少ないものの,その過程において,コントロールと比較して,患者や介護者の幸福度の向上や不安の軽減がえられ,エンドオブライフ・ケアへの考え方の変化や入院率の低下などがみられた. 31)16時00分~18時00分 シンポジウム18 ポリファーマシーの課題と対策 座長:秋下 雅弘( 東京大学医学部附属病院老年病科 )、大井 一弥( 鈴鹿医療科学大学薬学部臨床薬理学 ) S18-2. 高齢者薬物療法適正化チームの機能 溝神 文博 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター薬剤部 ポリファーマシーは,高齢者に多く複数の慢性疾患に罹患していること,複数診療科受診が主な要因である.薬剤数が多いことも問題であるが,実質的には不適切な処方の中身,服薬環境の調整不足や薬物療法への正しい理解の欠如が問題であり,処方を適正化するだけでは,ポリファーマシーの解決には至らず,服薬環境の調整,患者・家族への適切な情報提供と正しい理解を進める必要がある.そのため,ポリファーマシー対策は,包括的なアプローチで行われるべきであり,医師や薬剤師だけでなく,薬物療法のあらゆる場面で多職種間および職種内の協働を行うことが重要である.国立長寿医療研究センターでは,医師(老年内科,循環器内科),薬剤師,看護師,管理栄養士,言語聴覚士からなる「高齢者薬物療法適正化チーム」を結成しポリファーマシー対策を行っている.このチームが結成されて以後,カンファランスを行っている患者以上に処方に注意するようになり,チームの存在が各医師の意識変化をもたらし処方減少に繋がり,処方医との連携がスムーズに行われている.また,情報提供のあり方などを通じて地域との協働も検討している.本シンポジウムでは,高齢者薬物療法適正化チームでのポリファーマシー対策について紹介をおこなう. 32)S18-3. 地域で取り組むポリファーマシー対策 鈴木 裕介 名古屋大学医学部附属病院地域連携・患者相談センター 入院診療におけるポリファーマシー対策は,医薬連携による病棟薬剤師の職能発揮や薬剤総合評価調整管理料および連携加算の普及によりシステムとして着実に動き出している感がある.高齢者における薬物療法は急性期治療を超えて地域に復帰した後も継続性のあるものでなくてはならないが,現実には入院で処方の適正化(必要に応じた減薬を含む)を行っても地域で元に戻ってしまうことも稀ならず経験されるのではないだろうか. 平成30年度の医療介護報酬同時改訂において,地域における処方内容の適正化,ポリファーマシー対策,特にハイリスク薬剤でありながら漫然とした長期処方が実地医療の中で放置されてきた中枢神経系の向精神薬(主に坑不安薬)をターゲットに切り込む姿勢がうかがえる.地域におけるポリファーマシーへの取り組みは①ポリファーマシーがリスクであるという認識を多職種が共有すること②地域の調剤薬局における患者/家族等からの薬の相談業務および診療所との双方向性のコミュニケーション環境の確立以外にも,健康サポート薬局における健康増進や介護等に関する相談業務,医療・介護・行政関係機関の情報提供の為のファーストアクセスの場所としての役割なども期待されている. ポリファーマシー対策のための地域における医薬連携システム確立には,医薬学双方の卒前・卒後研修レベルにおける多職種協働による処方教育の充実が強く望まれる. 33)S18-4. ポリファーマシーと医療費 浜田 将太 医療経済研究機構研究部 現在,日本の医療費は42兆円に上り,そのうち薬剤費は6兆円を占めている.その大部分は高齢者に投入されていることから,高齢者の薬物療法の適正化は,医療政策上の重要な課題のひとつである. ポリファーマシーは,高齢者の薬物療法における大きな課題であり,薬物有害事象に伴う臨床的な問題だけではなく,医療経済的な影響ももたらしうる.ポリファーマシーは,薬剤費やその他の医療費の増加と関連し,その費用は患者および保険財政の経済的な負担となる.高齢者の経済状況によっては,薬剤費の自己負担分が大きな負担あるいは負担感となり,服薬アドヒアランスの低下や治療中止につながる恐れがある.また,医療保険財政が厳しい中,医療費を適正化していかなければ,真に必要とする医療へのしわ寄せが懸念される. ここでは,ポリファーマシーによる薬剤費やその他の医療費への影響について,1)重複投薬,2)減薬の対象となる不必要な薬剤の処方,3)残薬,4)薬物有害事象の発現・重症化,の4つに分類し,これまでに本邦で実施された研究や調査を中心に紹介する.医療経済的な観点からも,ポリファーマシーの解消に向けて,高齢者医療に携わるひとりひとりの一層の活躍が期待されている. 34)S18-5. 国の施策:高齢者の医薬品適正使用の指針など 佐藤 大作 厚生労働省医薬・生活衛生局医薬安全対策課 高齢に伴う多病等により,高齢者が服用する薬剤数は,60歳前後を境に低年齢層に比較して増大する傾向があり,75歳以上でより多い傾向がある.多剤服用に伴うポリファーマシーは高齢者の薬物療法の安全確保上の問題でもあり,高齢化が急速に進行する中で対策が必要な時期に来ている.国としても,医療職種,専門家等からなる高齢者医薬品適正使用検討会を開催し,高齢者のポリファーマシー発生などを防止するための指針の検討に着手し,平成30年春にも,高齢者の医薬品適正使用の指針(総論編)として発行することとなった. 指針では,患者に処方されているあらゆる薬剤や服薬状況を把握し,その中で薬剤に優先順位を付けるなどにより,各薬剤を再考することが勧められている.また,薬剤起因性老年症候群と主な原因薬剤などについて注意喚起されるとともに,薬効群毎に薬剤使用にあたっての注意事項が一覧としてまとめられている.さらに,かかりつけ医による処方状況の把握や,薬局による医薬品情報の一元管理などによるポリファーマシーの解消や,入退院の機会に調整する医師を含めた多職種による一元的な高齢者薬物療法適正化チームの形成などによる減薬の取組みを推奨している点もポイントである.ポリファーマシー解消は,医師・薬剤師等の間での情報共有,多職種の協働により支えられる取組みである.診療報酬等での対応もあわせて,減薬を勧め,減薬を進める対策を講じている. #
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| 2018-06-15 16:10
| 顕微鏡など学会・研究会
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